TriStage
導入事例

株式会社ゴルフパートナー

売上アップと店舗送客でナイスオン!販促企画部がライブコマースの内製化に挑戦

株式会社ゴルフパートナー 営業推進本部販促企画部 長谷川 和市様

株式会社ゴルフパートナー

事業内容

総合ゴルフショップ「ゴルフパートナー」フランチャイズチェーン事業、「フェスティバルゴルフ」事業

URL 

https://www.golfpartner.co.jp/

総合ゴルフショップとして多様なニーズに応える株式会社ゴルフパートナー。ゴルフ練習場やゴルフスクールの開設、eコマース事業にも進出。すべてのゴルファーが快適にゴルフを楽しめる環境を提供しています。

  • 目的
    • ライブコマースの運用に関する情報
    • 継続できる仕組み作り
    • 映像でモノを売るノウハウの取得
  • 支援領域
    • ライブコマースの立ち上げ

    • 事業の内製化支援

    • テレビ通販の知識を活かしたノウハウの共有

    • ライブコマース実施企業との情報交換

  • 効果
    • ライブコマースの立ち上げ・内製化
    • 5回目の配信で目標売上を達成
    • 店舗への送客効果を実感

販促企画部が挑むライブコマース戦略

御社の事業内容や最近の取り組みについてご紹介ください。

当社は、日本国内外でゴルフ関連のリユース品販売やゴルフ用品の買取・販売事業を展開している企業です。主に中古ゴルフクラブの売買に力を入れており、多くの店舗を展開しています。また、中古だけでなく、新品のゴルフクラブやゴルフボール、その他のゴルフアクセサリーも取り扱っています。幅広い顧客ニーズに応えるため、様々な店舗業態の出店にチャレンジしています。

ゴルフパートナー

世界一の店舗数を誇る、総合ゴルフショップ

フェスティバルゴルフ

1971年に設立された中古クラブ販売の老舗

PGA TOUR SUPERSTORE

全てのゴルファーの心を高揚させる場所。
今すぐゴルフがやりたくなるをコンセプトに、試打室やレッスンを充実。

ダブルイーグル

選び抜かれたゴルフ用品を取り扱うセレクトショップ。
アパレルからゴルフギアまで、ワンランク上のゴルフスタイルをご提案します。

eコマース事業への取り組み状況を教えてください。

自社の公式オンラインショップを通じて、ゴルフクラブをはじめとする様々なゴルフ用品を販売しています。特に、中古クラブの在庫が豊富であり、ユーザーが簡単に探して購入できるよう、細かい検索フィルターを提供しています。お仕事が忙しくてなかなか来店できないお客様でも、ゴルフパートナーでいつでも、どこでも買い物が楽しめるプラットフォームとして作り上げてきました。そして、基盤となる ECサイトを展開しつつ、今後はライブコマースという新しい販売プラットフォームにも注力していく予定です。そのため、eコマース事業部と我々販促企画部が連携し、新たな挑戦を進めています。

eコマース事業部ではなく、なぜ販促企画部がライブコマースを手掛けているのでしょうか。

ライブコマースを通じて、ゴルフパートナーのファンになっていただき、店舗に足を運んでいただきたいと考えているため、販促企画部が中心となって企画しています。
販促企画部の主な役割は、販売促進のためキャンペーンの立案や広告宣伝を行い、店舗へお客様を送客することだと考えています。ライブコマースは、基本的には店舗の商品を売ることを目的としていますが、店舗スタッフが出演することで、視聴者が親しみを感じ、店舗への送客効果が期待できます。つまり、ライブコマースは、店舗のブランド強化やファンの増加に繋がると考えられるため、販促企画部が積極的に推進しています。

長谷川様がライブコマースで果たしている役割と、運営にあたり大切にしている事を教えてください。

私は、商品や出演者の選定から配信業務まで、ライブコマースを総合的にプロデュースしています。店舗スタッフとの協力体制や彼らの意見を吸い上げる仕組みづくりを大切にしています。また、弊社のお客様(視聴者)は最新のギアや情報に興味関心度の高い方が多いです。そのため配信内容もトレンドに合わせた商品・内容になるよう企画しています。「さすがゴルフパートナーだな」と思ってもらえるような魅力的なライブコマースになるよう日々業務に取り組んでいます。

ライブコマースの内製化を意図したパートナー選び

ライブコマースへ取り組もうとしたきっかけは何だったのでしょうか。

海外事業部が中国の取引先と話を進める中で、中国のライブコマースが大きな成果を挙げていることを知り、うちでも挑戦できないかという話になりました。実は2年前にも一度、本社主導でライブコマースを試みたことがあるのですが、当時はまだ目標が定まっておらず、継続には至りませんでした。

今やライブコマースは日本でもアパレルを中心に定着しつつありますが、競合では行っていないため、一歩先に挑戦してみようと考えました。

確かに、ゴルフクラブのライブコマースに挑戦している企業はあまり見かけません。不安はありませんでしたか。

当社には、何でも先駆けて取り組んでみようという社風があります。ゴルフクラブの市場は、化粧品やブランド品のように大規模な市場ではないかもしれませんが、まずは試してみようという思いで始めました。

トライステージにご相談された背景を教えてください。

現在はスマートフォンのみで撮影や配信が可能となっているため、ライブコマースの配信自体は自分たちだけでも可能でした。しかし、「売る」という目的を達成するために具体的に何をすべきか、映像で売るためのノウハウが不足していました。

また、安定した運用を実現するためにも、業務フローの明確化、マニュアル化を行う必要がありました。そのため、モノを売る経験が豊富であり、ライブコマースに関する知識を持って立ち上げや運用をサポートしてくれる企業を探していました。

なぜトライステージをパートナーに選んで頂けたのでしょうか。

他社の支援サービスも検討しましたが、決め手となったのは「専門性」と「柔軟性」です。テレビ通販の支援で実績のあるトライステージは、「売る」ための豊富なノウハウを持っていて、これが大きなポイントでした。また、いずれは内製化する想定をしていたので自分たちでできることは自分たちで行い、足りない部分だけをサポートしてほしいと考えていましたが、その点でも柔軟に対応してくれました。支援内容をカスタマイズしていただき、料金設定も親身に相談にのっていただいたので、とても信頼感を持ちました。

将来的にはライブコマースを内製化したいという狙いもあったわけですね。

そのとおりです。販促企画部でライブコマースのノウハウを蓄積したら、全国の店舗に展開したいと考えています。アイドリングタイムを利用して、店舗スタッフが自分たちで撮影を行うことができれば、大きな負担もなく、売上と集客の増加を見込むことができるからです。トライステージは、こうした私たちの戦略をよく理解し、その上で適切な支援内容を提案してくださったので、安心してお任せすることができました。

5回のライブコマースで得られた売上と店舗送客の成果

3ヶ月間のライブ配信支援サービスを受けられました。5回の配信を終えて、その成果をどう評価していますか。

3ヶ月の支援期間中に「売る」ためのノウハウを蓄積し、ライブコマースを内製化できる体制を整えることができました。初回の配信では期待したほどの売上には至りませんでしたが、トライステージの担当者からフィードバックを受け、改善を重ねた結果、5回目の配信では目標売上50万円を達成することができました。人気商品が早々に売り切れてしまうという嬉しい誤算もあり、在庫管理をより徹底すれば、さらに売上を上げることができたと感じています。

この結果から、中長期的に目指している売上目標も十分に達成可能だと、自信を深めています。

トライステージの支援で特に満足している点は何ですか。

トライステージのサポートによって、ライブコマースの質が飛躍的に向上しました。特に台本の構成を作成いただいた際には、テレビ通販のノウハウが凝縮されており、商品の魅力を短時間で最大限に引き出し、視聴者の購買意欲を効果的に刺激する方法を学ぶことができました。また、台本がしっかりしているおかげで、商品を入れ替えてもスムーズに対応でき、配信の効率も格段に上がりました。

さらに、告知バナーやサムネイルなどのクリエイティブ制作も支援していただき、視聴者にアピールするスキルも磨かれました。全国の店舗でライブコマースを実施するために必要な社内マニュアルの作成もサポートしていただいたので、今後の展開が非常に楽しみです。

送客効果や店舗への影響についてはいかがでしたか。

ライブコマースの配信後、フィッティングスタジオの予約が増加しました。割引キャンペーンを通じて、配信を見た視聴者が実際に店舗に足を運んでくれた結果です。また、配信の撮影に使った店舗の売上が前年比で 140%増となり、ライブコマースが店舗ブランディングに大きく貢献していることを実感しています。

今後のライブコマースへの取り組みについてお考えをお聞かせください。

トライステージの紹介で、某アパレル企業のライブコマース担当者と情報交換する機会を頂きました。他業界のライブコマース事例から学ぶことは多く、特に店舗への送客方法に関して非常に参考になりました。今後は、他社の成功事例を取り入れつつ、自社の取り組みをさらに強化し、より効果的なライブコマースを実現していきたいと考えています。

※本導入事例に記載されている内容は2024年10月現在のものです。